耐震性能技術

構造計算による徹底した耐震への取り組み
建築基準法を上回る徹底した検証は私たちのポリシーです

現在の建築基準法（施行令第46条）では木造2階建住宅（200平方メートル未満）には構造物の安全性を確認するのが目的であるはずの構造計算が義務づけられておりません。 構造計算とは建築構造物・土木構造物などが、固定荷重・積載荷重・積雪荷重・風荷重・地震荷重などに対して、どのように変形し、どのような応力が発生するのかを計算することです。 記憶に新しいマンションやホテルの耐震偽装問題などで、構造計算書の重要性が見直されてきましたが、益田建設は創業から地震力と建物の強度について研究を重ねて、木造建築にもA4紙で120枚以上の構造計算書を作成し、お客様に提示して参りました。 住まいをつくることは、家族の安全をお預かりすることなのです。そこに一切の嘘、偽りがあってはならないと益田建設は考えます。

たゆまぬ研究の末たどり着いたイデア工法という答え

阪神大震災相当の地震を基準にした安全性の高い住宅の開発を目的としてイデア工法が開発されました。 建物は大きく分けて『基礎部』と『上部構造体』に別れています。それぞれが充分な強度を備える事で、はじめて外部からの負荷に負けない強い建物になりうるのです。『基礎部』と『上部構造体』それぞれが、充分な強度を発揮するためにはいくつかの条件を満たしバランスのとれた建物となって、初めて性能が発揮されます。イデア工法では構造計算に基づき、基礎部はIDEAベース工法、上部構造体はIDEAフレーム工法としてそれぞれの構造計算の強度を極限まで高めた精度の高い正確施工を実現しました。

01　耐震性を高めた基礎工事【IDEAベース】

IDEAベースでは建物の荷重・地盤の強さを調査し、一棟一棟異なった条件を考慮しながら基礎の細部に至るまで安全性を高める工夫をしています。

02　通常工法より2.4倍の剛性【IDEAフレーム】

全面を固定された床と格子状に組まれたフレームにより、地震などで住宅にかかる捻れを軽減します。正確な施工精度の維持により従来に比べ大幅に剛性が向上しています。

03　独自開発の免震工法【ハイブリッド基礎工法（特許取得）】

建物の揺れを基礎下に敷きつめたEPS（ポリスチレン）が吸収する独自開発の免震工法。さまざまなシーンで建物にかかる負荷を軽減する効果があります。（特許番号　第4177817号）

1：地震の震動の軽減　2：軟弱地盤の改良　3：交通震動の軽減　4：床の断熱効果